クオレガのカルチャー・制度

Culture

成長と挑戦を楽しむ
基盤づくりを

クオレガの3つの軸

Culture

理念

Purpose First

「日本の価値を上げる」というパーパスに共感し、
クオレガの仲間と共にチャレンジし続ける

成長

Change and Result

ベンチャースピリットを持ち、スピード感ある
変化と成長を楽しみつつ高い成果にこだわる

チーム

Strength
in Unity

仲間と喜びを分かち、
仲間と試練を乗り越える

代表取締役メッセージ

Message

インバウンドの回復により、食産業・宿泊業への需要が高まっています。しかし、業界の慢性的な人材不足や採用難は揺るがない課題となっているのが現状です。

あらゆる手段を駆使しても尚、企業の採用課題に関する悩みは尽きません。そこで私たちは、これまでの、業界に特化した多岐に渡るメディアによる採用支援経験を駆使し、より便利に、低コストで利用することができる機能を実現しました。

それが、「食・宿泊」に関わる企業様の理念採用・運用型を可能にする、飲食業界初の完全成果報酬型採用DXプラットフォーム「FoodsLabo」「HotelsLabo」です。

このように、クオレガのパーパスである「日本の価値を上げる」を前提とした事業を、時代のニーズに応じて打ち出しています。だからこそ、成長できるチャンスは多くありますし、自ら手を挙げれば新しい事業に携わることも可能です。

そこで欠かせないのが「変化を恐れない」こと。
環境の変化に楽しみや面白さを見出しながらバリューを出す、このサイクルができてる人は、スピード感のある自己成長を叶えています。また意欲的で勢いのあるメンバーが多いので、互いに高め合いながら、社外の同年代と圧倒的な差を付けることも出来ます。若いうちに自分の市場価値をどこまで上げられるか、クオレガで試してみてもいいかもしれません。

社会人になって誰と何をするか悩んだ時に、「社会や業界に向けて何かしら貢献していきたい」「高い志を持つ人とやりがいを感じながら成長していきたい」と思ったら、是非、仲間となって私たちと一緒に働きましょう!

代表取締役 佐藤 康成

カルチャーを促進する制度

In-house System

1on1

1年目や、2年目以降に上司と気軽に話せる制度です。仕事の進捗や悩みを相談できます。

サポーター/メンター制度

入社1年以内の社員に先輩社員がつき、仕事の疑問点や不安点を相談できるサポート制度です。

社内研修制度

入社後の独り立ち研修や、社員が自ら開催する職種ごとの研修など様々な研修を行っています。

外部セミナー制度

外部の講師を招いて行っている研修です。コンプライアンスや情報管理など幅広く開催しています。

社内表彰制度

成果を上げた社員やチームを表彰する仕組みです。毎月行っており、ノベルティも配布しています。

リモートワーク

プロダクト開発職が使っている制度です。業務促進のため、リモートワークでの勤務が可能です。

永年勤続制度

7年勤めた社員が利用できる制度です。報奨金・リゾート施設に招待し、リフレッシュを図ります。

Q評価制度

3ヶ月に1度、評価シートを元に面談を行います。このタイミングで昇給も見込めます。

クオレガの6つの取り組み

SDGs

SDGsは、2030年までに達成すべき17の国際目標です。
クオレガでは、現在6つの項目に取り組み、
社会と環境の持続可能性向上に努めています。

健康診断・
がん検診の導入

福利厚生として、定期的な健康診断やワクチン接種、がん検診を実施し、クオレガで働く社員の健康維持に取り組んでいます。

社員の成長を促す
学びの場の提供

入社後の独り立ち研修や、社員が自ら開催するスポット研修など、全ての社員が平等に教育を受ける機会を設けています。多様な研修を通じて、社員の成長を支援しています。

性別・年齢を超えた
多様性に富む職場

クオレガで働くメンバーは男女比が約1:1で、役職者の中にも女性が多々在籍しています。性別に関わらない雇用機会の提供に取り組み、職場での多様性と平等性を推進しています。

「働きがいの
ある会社」認定

社会への貢献・雇用機会の平等性などの面から評価され、2024年に働きがいのある会社に認定されました。加えて、業界の回復を受け、業績も順調に伸長。経済成長にも寄与しています。

インバウンド業界の
常識をつくる

食・宿泊産業のHRインフラとなるようなプラットフォームを提供しています。業界内での企業と人とのマッチングを促進し、優れた求職者が適切な職場で活躍できる環境を整えています。

年齢を問わない
働く環境づくり

年齢や役職に関係なく、誰もがチャレンジできる環境を整えています。また、ハンディキャップを持つ社員も含め、雇用における不平等の廃止に積極的に取り組んでいます。